建築家?建築士?そしてオリンピック

【論】  ガーンと衝撃! の追記



本ブログの最後に●●印にて予告の記事、「『(JIAの)正会員は全員登録建築家に』が懐くもの」を、掲載しました。(7月13日)


A very difficlt and complicated problem of architects of Japan, which nobody journalists of Europe will understand.





●実は、この記述は6月29日になって追記している。
というのも、26日に書きはじめた堅苦しい論調にじかに入るより、家内が友達との間で語られたことを話してくれた時のことを前置きにした方が、はるかに面白いし強烈だからだ。

オリンピックとは、直接は当然、今話題の国立競技場建設問題のことだ。
計算によっては、予定額の2〜4倍にもなる建設費(部分分担費用)を受け入れて、やはり2本キールの屋根を造るとの、委員会の決定が報道されたのは昨日(28日)だ。



「あんなものよく造るわね。安藤の厚かましさが裏目に出たのよ。もっとも、ああ厚かましくなければやれないのかもね。週刊誌に出ていたわよ。記者の質問をバカにしたんですってね」(注:「週刊新潮」6月18日号*)
「でも槇さんもお上品すぎるわよ。慶応幼稚舎で東大でしょ?育ちが良すぎるのも問題だわ。どっちもどっち」
「それにしても建築家の人たちって、なんで黙っているのかしら。大挙して国会議事堂に押しかけて座り込みぐらいしてもいいんじゃない?」
(*【奇矯「女性建築家」の「新国立競技場」にGOサインを出した「安藤忠雄」の罪】


ガーン!
何か直截的に本質的なことを言われてしまったような気になった。これは作り話ではなく、家内も、家内の友達たちもすでに、いくらかはこの世界の情報を持っているのだ。仲間の関連情報もあるし、上記のような週刊誌情報もある。テレビでも比較的に話題になっているのだから。もちろん森委員長(だったか)らへのきついコメントも当然あった。
何より100億、200億のカネが、フラフラとどこからか出てくるように気軽に扱われているのが許せないという。「これからの日本は高齢者ばかりで大変なことになるのに、どうでもいいものにこんなに国民の税金をつぎ込んで、バカじゃない? 儲かるのは大手建設会社だけよ」という心理だ。


どうやら国としては、やはりザハのデザインを今さら変えられないという体面意識が働いているのかも。日本は大国なのだ、そのくらい出来なくてどうする、と。大国意識が戦争末期に戦艦大和や武蔵を造ったようなものだ。そうえば丹下健三だって、オリンピック体育館の途中で工事費予算が大幅にアップして田中角栄に直訴して認めてもらったという歴史もある。


こういう話を前倒しにすると、「建築家」ってなあに?というテーマが浮き上がってくるのではないか。
そこで頭を冷やせば、以下の26日のテーマに入りやすくなると思えるわけだ。
おっと、その後の家内たちの会話がまだあった。
「槇さんて86才なんですって? じゃあ、お気の毒よ。それにしても若い建築家は…」  もう、よそう。


    :     :      :      :       :
(ここから26日)



改めて問う、建築家って、いったい何だろう?


これは一般市民の目線で問いたいと思って書きはじめている。それにしても、何度同じような問いを発することになるのだろう?


市民(と言ってしまったが、普通の人と言うべきところなのかもしれない)にとっては、「建築家」と言われると「?」という気持ちがあるのではなかろうか。
建築士のことでしょ?そういえば、一級と二級があるようだけど」
「でも、ならなぜ2つも言い方があるのだろうね。誰もちゃんと説明してくれないし、設計士とあまり違わず、それで通ればそれでいいでしょ?」
「それに建築士って、工務店や大手工事会社の下請けで仕事をしている人たちでしょ? 工務店に頼めば、設計士はいらないし、変な設計料なんて別にとられないし。素直に言うことを聞いてくれて、すぐに返事が貰えるし」


この状態は、もう十年以上前に終わったと思いたいが、心情的な日常では、そんなことは全くない。

そんな状態を承知したうえで、またその上に「登録建築家」というセレクト・ネームをつけようとしているのが、僕も所属している公益社団法人「日本建築家協会」(JIA)である。どうしようとしているのか。
それが後で添付する本題の原稿だが、今は難しい話はよそう。
だから、ここから先はよほど酔狂で、他人事にも研究熱心な方でなければ読んで貰う必要はない、と言いたいところ。
ただ、「士」と「家」についての説明は、過ってしていると思うので、その再紹介を。それに上記の「どこがどうなのか」だけは、どうしてもちょっと補正の説明をしたい。




「本当の建築家に居場所がない」について、ちょっとだけ


まず「建築士」とは、基本的には国土交通省が認める1、2級建築士試験を合格した者のことである。受験資格さえそろえば暗記だけでも合格できる。「建築家」の方は資格を取得している者は当然認められ易くなるが、実務の広い経験がなければペーパードライバーと同じである。その経験と技術力に加え、いわば知と情の空間的な視覚化が出来る者のことを「言おうとしてきたと考えられる」。
なぜ括弧付かはここでは説明しない。そのために紛糾し公的に理念化できずにきたのだから。でも一言だけ言えば、知識と経験と技術力だけでは「技術士・技術家」どまり。美や感性の問題が考慮されていないからだ。これで、今の暗記教育体系から言っても、如何に総合的で難しい職業であるかが判る。


次に、「工務店や大手建設会社に頼めば、設計料はただ」は、「大工」という歴史的な由来による。ここには確かに設計料は無かった。設計料は輸入職業としての「建築家」というエリート職能が生まれてからの問題だからだ。最初は、理解して払うエリート・クライアントや国を相手にしていればよかったのでこの問題は無かったのだ。
一方で大工の大型化は、設計料込での事業をもたらしてきたために、一般社会では設計料というソフトへの認識が育たなかったのだ。
建築家の協会などは、エリート集団だったためにこの問題の徹底した社会化を怠ったと言えよう。また工務店や建設会社に雇われると、この問題の社会化は忘れられたか、言い出す立場になかった。
一方、知財権の擁護問題は、国際化と一般社会認識化によって巨大になり、今に問われることになったのだ。しかしそこには「個人の能力」を活かしてて創ってきたヨーロッパ社会と、自己を捨て協働に生きた国民性に、輸入したルールで上から指導・規制した社会との根本的な違いが問われずに来ているのだ。従って、個人能力への依存性が高い「建築家」という職業の日本における社会的定立は何も解決していないと言える。
念のために言うと、やっと最近、300㎡以上の建築物は設計料の算定を加えないと認可されない法規の改正が行われた状態なのである。
こうして、「工務店に頼めば設計料はただ」はウソであって、その設計料は、知への対価でなく「サラリーマンとしての給料」として、工事代金の中にばらまかれてきたことが判って頂けるだろう。


ちょっとだけ、と言いつつ、大分書いてしまった。
これで一般の方向けの前段は終わりにしたいが、まだ気がかりなことがある。「ガ―ンと追記」したことで生じた、なぜ安藤忠雄氏がこれほどまで情報を知る人たちに問題にされているのか、という疑問だ。週刊誌にも書いてあるが、設計者選定のルールなどに関わる専門家としての見識(最後の選考委には専門家は彼一人だけだっただけに)、同じように、嫉妬を越えて専門家同士の間にあるわだかまり(スターダムに乗った分だけ、同業界の惨状を国際社会に訴えるべき責務への不在感などから来る)、そこから家内の仲間にまで広まっている「伝えられるように、倫理感が気になる商売人?」という辺りだろうか。
ご本人には気の毒だが、彼自身がこれでいいと思って小山の大将気分になり周囲への注意が欠けたか、この職業には難しいはずの明快な勝ち負けの采配を信じ過ぎたか(若いころはボクサー志望と聞いている)、評価に多様性のある職業なのに、社会的(特にメディア)には天王山はひとつしか見えなかった問題とか、それを放置した同業者団体の問題とか(前述の浅い歴史経路から)、いろいろの原因が考えられるだろう。
そこでこそ次に記す、同業者間に広がる「苦悶の退治方法」へのこだわりや意見具申の意味が実感して頂けるだろうということだ。また、そいうことが判ってこそ、安藤さんの置かれた位置や、彼だけの問題ではないことも理解できてくる、というものだ。


以下に続けて転載するのは、JIA(公社日本建築家協会:念のため再記)の担当委員会が会員に公募した質問・意見に応募したものを再修正した意見書である。
こここそ、よほど関心があるのでなければ、一般の方は読む必要はない。でも、もし読んで貰えるなら、以上の予備知識から何かが判って頂けるだろうと思いたい。




●●「正会員は全員登録建築家に」が懐くもの


            20150602  JIA職能・資格制度委員会宛発信
0604  gmailからok-design@に移して修正
              0607  本記載に移行の上、再修正。JIAマガジンへ投稿
              0616  JIAマガジン不掲載決定通知
              0624  再々修正
              0713  再々々修正



                             大倉冨美雄(港地域会元代表



「登録建築家」について質問や意見の募集があった(JIA通信mail magazine26号)ので、簡単に意見をと思って書き出したら、そうは行かなくなってしまった。
これまでに何度も説明を聞いたつもりだが、「登録建築家」の建築家本来の目的から見た明確な定義や、どういう具体的な良さ(利益)があるのかについてどうもはっきり理解したと思っていない。推進に水を差すようで申し訳ないが、以下の理解に間違いや情報不足があれば教えてほしい。

「登録建築家」にこだわるのは、「そもそも建築設計のための職能資格と職能団体の入会資格は別のものであり、将来の国家資格化を目指すためには分けて考えるべきもの」という考え方に総括されている。(「正会員は全員登録建築家に!」大澤秀雄職能・資格制度委員会委員長:JIAmagagine312)
確かに国が音頭を取らなければ、「登録建築家」=「専門能力のある一級建築士」について、社会が「登録建築家」という名称と役割を認知しない可能性も十分考えられる。民間の建築家への認識とはその程度のものであり、そこには公知を深める必要と限界が感じられる。そこに社会的に説明がつけにくい内容の公知より「国に認められ易い途」をJIAが求めざるを得ないと思わせるものがある。
その代りに、問題が生じた場合の民間のクレームへの説明責任は一段と高くなるだろう。
またその道を進めるには、「登録建築家」という名称が公だけでなく、民間においてもブランド構築されていなければならないが、他協会との合意の上で商標登録化されてメディア化されていなければ意味がなくなる問題もある。

しかし何より、「登録建築家」への登録を強く進めることによって、JIAが将来に問題を生むか、失うものがあると感じられる、大いなる心配も生じている。「単に事務的なプロセスだと承知すればいいのに」と思う方もいるだろうから、このことは問題とする土俵の違いなのかもしれないが、そのことを確認しておきたい。


経済一辺倒とデジタル化の時代に
一つは、「登録建築家」になれば設計を頼まれる・頼める建築家になる、とは限らない問題である。称号が与えられるのとは別に、「意匠設計」と言いつつも実は、「建築全体の面倒を見る」というこれまでの自意識や歴史が創った考え方が裏目となって、全体の責任を取らされやすい羽目になっている現状がある。どこまで責任を取るかも明確にする必要が出てきているはずだ。
またそれは、現社会に進行する、個人設計者の実務経験と情報の蓄積の場が失われつつある以上、経験を伴った満足な設計は出来ない可能性が高くなっている問題にもなり、社会の複雑化による組織化事業の優勢化の時代に、経済効率主義に責任・保障を組み込めば1人能力評価だけではとても対応出来ないからである。そこには個人の「登録建築家」資格では収まらない状況がある。
さらに、それはネット情報市場万能化の世界で勝てるのかという問題でもある。そしてデジタル化の時代にモノとしての空間の持つ意味を、しかもそれを設計する意味を経済的に、かつ社会的に明示されていない問題もある。
CPDが、「公式行事やシンポジウムに出ると、必要な単位の3分の2くらいは取ることができる」(「委員長インタビュー」同氏。JIAmagagine309)程度の内容で、設計経験力の積み上げ保証になるのだろうか。実質、上述のような「市場の激変」に対応出来るのだろうか。

JIAが見失いそうな二つ目は、建築家の周辺や夢を持つ若者がJIAをあたかも「手続き集団」と認知するようになり、その流れの中で、今こそ社会や産業界で求められている新しい発想や、上記のデジタル対応への提案などから出てくる分野横断の総合的な才能の建築家、あるいはその卵を排除し、建築家への夢を育むどころかイメージが逆方向に向いてしまいそうな問題である。限界の見えてきた建築基準法への知識を問う一級建築士試験にこだわり、経験もありながら何らかの理由で一級資格を取れない者でも切ることにした、今度の手続断行事例もここに含まれよう。


外国生活10年の経験から言わせてもらうと
構造と設備が国家資格と確定したからには、残るは一般的な意味での「意匠設計」だが、用語の意味も確定していない。もとより義務教育の内容や受験システムにまで遡る問題だが、国民の「歴史認識のない、ある部分の文化力評価の低さ」に問題があれば、説明の難しい「人間的・感性的空間性能と経済的・文化的価値の実現者」というような意味の「意匠設計」を論じ持ち出すことはとても難しい。当面の日本社会では、そのことが相手では茫漠とし過ぎているのだ。さらに自然災害大国にあっては、安全・安心・完全への技術的フォローが国の求めやすい資格十分の心理条件になれば、国情にコミットする以上、「二重の意味で」定量的なルール化の方向に向かい易い。技術的、データ的に曖昧な資格要件の可能性は軽視されるだろう。これに経済効率、実用性、競争力というようなニュー・エコノミーを加えれば「三重の責め」である。
国民の性向と行政のメンタルから国政にこのようなバイアスが掛かっていれば、国家資格も偏向する。現状を認めれば分析的合理主義者主導の国家資格者を多数排出していくが、建築には法規やデータ、あるいは金銭では解決出来ない「風土性」(地域性、人脈、天候、日本文化など)、「個性」(クライアントと建築家共に)、「五感の視覚表現」などの問題がある。そのことを含め、JIAがヴィジョナリーな建築家の存在をたとえ否定しなくても、そのような建築家人材は不要とする組織に向かっている、とある種の人達には受け取られつつあるのではないか。もし「登録建築家」がそのような分野をも包含しているのだと説明しても、そうは受け取られない外周状況と見ておく必要がありそうだ。
従ってUIAアコード認証についても、もともとこのアコードが「各国事情に依存している」ことを認めていることを安易に受け取り、あるいは形式的にこれを利用し、この国が求めるのは分析的合理主義者の方向(専門能力=技術的知識=定量的な資格付与)、との道をたどる結果となったのではないかと受け取られやすい。外国生活10年の経験から言わせてもらうと、UIA アコードとは、より本来の職能を本質的な意味で自由化し拡張するために「各国事情は活用されているはず」と理解したい。個人主張的で、場合によっては偏向した才覚依存性が高い諸外国事情においては、あえて「客観的な専門能力」について強調する意味があるかもしれないが、もともと技術知識依存性の高い日本では更なる強意用法(資格化と罰則強化)になりかねない。今後、我々が理解し擁護しなければならないのはむしろ逆の方であり、両者へのバランス配慮なのである。


失うものへの補完の必要
こうしてみると、このままではJIA は、狭義の国情(いわば技術的知識偏重)に全体歩調を合わせ、職人集団化を狙う結果、「ある種の、あるべき建築家のルーツ」擁護とその育成を捨てつつあるように見られてくる。そこに捨てられる人材に本来、この国や世界を牽引するヴィジョナリー・アーキテクトが含まれていると見るべきであり、まさしく本来JIA が求めていたと思われる方向もあるであろう。それは、もしJIA会員になる際に、建てたことが無くても、必ずしもしゃべる人ばかりではないはずだろうし、実務経験を増やせる場を準備出来れば、このコンピュータ処理時代には大いに能力を発揮するかもしれない。本来この職能が、高度の総合知識と経験の集積であると知れば知るほど、年齢を加えての建築家として認定条件は緩くなるはずである。また逆に、設計実務に長け現状のCPDを連取していたとしても、JIAとしては必ずしもウエルカムではない人物もいるかもしれない。今後、過去実績を提出して審査しても、仕事が取れず、大きい仕事で実績を積めるのは組織事務所の所属者ばかりになる可能性も考慮に加える必要さえある。
以上を、「登録建築家」に力点を移す割合だけ逆に補充し、また、失うもののためにJIAとして補う必要がある考え方を、気のついたことだけまとめると次のようになろうか…すでに実行されていることもあるだろうが。


1・「専門能力」が何を意味するか、特に感性的(定性的)な本質が解明されていない。その上での「市民向けブランド構築」戦略がない。その際に「風土性」「個性」「表現性」の公的認知要求を怠ってはならない。また個人能力の限界からも、「のりしろ」部分の了解も求める必要がある。一級資格≠「登録建築家」であるなら、遡って一級試験の問題をも論じる必要がある。
2・国家資格を目指すについては、個人能力に限界と把握の難しさのあることを視野に入れ、「この国が現在求めているものに合わせる」一般心理構造を、本質問題から再検討する。ルール化し言語化することによって、結果的に安易に罰則強化することの無いように国に働き掛ける。またデジタル化社会における空間創造の意味、役割を明確にする。
3・職能を分断するように判断するのでなく、統合、連携していく新しい職能形態の可能性から建築家像の未来を考察、視野に入れていく必要あり。「準会員」という付帯会員的なイメージの扱いにも問題がありそうだ。
4・「専門能力」の確認と言いながら、CPD用のトークだけの会議参加などでは真の専門能力の育成にはあまり意味が無い。実地経験を増やすには、国への公的研修制度の確立要求や、技術的解決への会員の疑問や相談への公的支援策ルールとそのためのヘッド・オフイスが必要。組織化による情報格差を解消する方策の提示、などへの戦略が必要。このために会員の実務経験から苦情処理対応例や方法、裁判実例などの事例を広く求め、コンピュータ・データを集積し、質問に即時対応するシステムの構築などが求められる。
5・現行のCPD以外の能力評価の導入。例えば協同設計、分担受け持ちなどで、従来の「個人能力評価」の弊習を越えて、設計協力や業務補完の実績を上げた個人や事務所を評価してCPDに加え顕彰するなど。そしてその連携を対内外的に拡大評価していく。同じように、市町村や民間のまちづくりシステムや空き家活用、あるいは景観形成などへの参加や協力を通して、民間やメディアの建築家への認知力を高める努力へのCPD評価。
6・「登録建築家」になれない、あるいはなりたくない会員の落胆や退会を抑えるためにも、また入会希望者の減少を止めるためにも「登録建築家」運動だけの加勢は出来ないと思う。前記のヴィジョナリー・アーキテクトとした立場もしっかり並立させる必要を感じる。


これらが「JIA正会員であるだけでも、登録建築家であるだけでも不十分」(同上誌。大澤氏)の真の意味ではないだろうか。
すでにJIAとして、以上に関わる多様な活動はしているはずだ。だが、もし、これらをさらに実行して行くのが難しいなら、それでいて、JIAの欠損部分と思われている所在を認め、埋めて行こうとするなら、現状を見ている限り、将来は合体するとしてでも機能運営上、JIAを明確に「二元価値的組織」としてでも活動して行かないと、新しい建築家の芽が出ないかもしれない気がする。どちらの立場でもこの国の未来を考えれば、「公益社団法人としての責任」であるはずなのだ。

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